上林 周平" width="104" height="104">
NEWONEでは、あらゆる企業のご希望やお悩みにあわせた
多種多様な研修を取り扱っております。
(株)NEWONEの上林です。
2023年3月に人事・組織コンサルティング事業を立ち上げ、1年弱経ちました。
研修・ワークショップ等で「人が変わる」大切さと共に、
仕組みにアプローチすることで、「人が変わる」を後押し、「組織を強くする」ことを体感する日々です。
今回は、これまで取り組んできた人事・組織コンサルティングの具体的な内容を一部紹介し、
組織をより良くするために、人事が行うべきことについて考えてみたいと思います。
人事・組織コンサルティングのプロジェクト事例
弊社が取り組んでいる事例の中で、比較的短めのプロジェクトをまとめてみたいと思います。
プロジェクト事例①
| 「人事データ分析」（社員の意識調査と分析） 保険業界（100人以上500名以下）、プロジェクト期間1か月 |
＜背景＞
離職が一定数ある中で、管理職研修の質を上げたいと感じていた。
毎年自社行っている意識調査の結果を分析して管理職研修でフィードバックしたいが、自社だけでは分析・レポーティングが難しかった。
＜実施内容＞
実施済み意識調査のデータ結果を分析し、人事担当へのヒアリングを掛け合わせ、会社全体の傾向と部署（管理職）ごとの強みと課題を取りまとめて、管理職ごとに渡せるレポートを作成する。
＜実施後効果＞
1か月の急ピッチの取り組みであったが、管理職の意識変革に大きな効果が見られ、1on1の質も高まった。人事としても、保有しているデータへの意識が高まった。
プロジェクト事例②
| 「オンボーディング」（中途オンボーディングプロセス設計） インターネット業界（100人以上500名以下）、プロジェクト期間3か月 |
＜背景＞
会社規模が大きくなり、受け入れる側の社員が教えたら良いと思うことと、中途入社者が知りたいと思うことにギャップが生まれてきていた。現場任せのオンボーディングに限界を感じており、会社としてオンボーディングプログラムを作り指針を示す必要があった。
＜実施内容＞
中途入社者のエンゲージメントを高めることを目的に、オンボーディングプログラム設計のプロジェクトを開始。選抜されたプロジェクトメンバーと共に、約3ヶ月計6回のミーティングを行い、オンボーディングガイドライン（約30頁）を作成。
＜実施後効果＞
「テレワークの影響もあって他部署の人と話す機会がなかなかなく、前職では関係構築に時間がかかったので、良いプログラムだと思います」といった声が上がっていることと、現場主導でプロジェクトを推進したこともあり、現場社員が前向きに取り組んでいることが良かった。
プロジェクト事例③
| 「人事施策立案」（エンゲージメントサーベイ結果を踏まえた事業部長へのアドバイス） 保険業界（5000人以上10000人以下）、プロジェクト期間1か月 |
＜背景＞
エンゲージメントサーベイ結果を踏まえて様々な施策を行ったにもかかわらず、昨年よりスコアが下がってしまった事業部の事業部長が打破する方法を知りたいということで発足
＜実施内容＞
現状のエンゲージメントサーベイ結果の分析と、幹部社員のインタビューを通じて仮説を立て、全5回のMTGを通じて現状の課題と施策案を立案
＜実施後効果＞
年度末1か月で急ピッチに整理することができ、来期の方針発表に組み込むことが出来て手ごたえを感じた。
NEWONEでは、エンゲージメント向上をはじめとした
人・組織の課題解決のヒントとなるセミナーを開催しています。
人事・組織コンサルティングのポイント
先ほど挙げた3つの事例は、1か月のプロジェクトなど短めのものです。
ただそれでも、人事・組織コンサルティングプロジェクトが、
「従業員意識調査」と「管理職研修実施」
「採用や企画など人事担当の企画背景」と「各現場の今までの主体的な育成」
「エンゲージメントサーベイ」と「次年度組織運営方針発表」
というような各施策の間をつなぐ役割を果たし、
1+1＞2になるように、施策の効果を高めていると感じます。
人や組織を変えるのは簡単なことではなく、様々な施策の連動が重要です。
また、上手く連動しないと、一つ一つ施策を頑張っても効果が半減することが多く見られます。
今回挙げたプロジェクトは、イメージが持ちやすいように短めのものを紹介しましたが、
弊社では、
・上位層全員へのインタビューを通じた人事戦略立案
・ただ受け入れるだけでなく、組織開発効果や効果検証サイクルを意識したオンボーディングプロセス設計
・職種ごとのキャリアマップやスキルマップの構築
など、比較的中長期にわたって、組織の肝の部分を構築するお手伝いもしております。
人材枯渇時代が到来する中で、人事施策が重要な位置づけになってきます。
今後、自社を強くするためにも何に注する必要があるか、これらの事例も参考にしていただければ幸いです。
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