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変化の時代だからこそ、人事は社外の知見と融合を 

変化の時代だからこそ、人事は社外の知見と融合を 

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著者

上林 周平

著者

上林 周平

大阪大学人間科学部卒業。 アンダーセンコンサルティング(現アクセンチュア)に入社。2002年、(株)シェイク入社。企業研修事業の立ち上げ、商品開発責任者として、プログラム開発に従事。新人~経営層までファシリテーターを実施。 2015年、代表取締役に就任。2017年9月、株式会社NEWONEを設立。 2022年7月に、「人的資本の活かしかた 組織を変えるリーダーの教科書」を出版。2024年6月に、『組織の未来は「従業員体験」で変わる』を出版。

今年も早いもので折り返し地点が見えてきました。 
多くの企業では、2026年度の施策を実行しながら、2027年度以降の方向性について議論を始める時期ではないでしょうか。 

私自身、人事・組織領域に20年以上携わってきましたが、ここ数年ほど「正解が見えにくい時代」はなかったように思います。 
人的資本経営、AI活用、キャリア自律、リスキリング、エンゲージメント向上、多様な働き方、M&A・PMI…。 

どのテーマも重要でありながら、単独で考えても成果につながりにくくなっています。 

だからこそ今、人事に求められるのは、自社の中だけで考えることではなく、社外の有識者や先進企業の知見を積極的に取り入れることだと感じています。 

今回は、その中でも4つのテーマと論点についてまとめてみたいと思います。 

ミドル・シニアの活躍が、企業変革の成否を分ける 

少子高齢化が進む中で、多くの企業が若手採用や育成に力を入れています。 
もちろんそれは重要です。 

一方で、組織全体で考えたとき、本当に大きなインパクトを持つのはミドル・シニア層です。 

管理職やベテラン社員が変わることで、職場の空気は大きく変わります。 
逆に言えば、この層の活躍なくして組織変革は実現しません。 

今回、ライフワークス社のグループインを記念し、法政大学の石山恒貴先生をお招きしたセミナーを開催します。 

ミドル・シニアは本当に活躍できるのか。 
企業はどのような期待を伝え、本人はどのように受け止めるべきなのか。 

人生100年時代のキャリアについて、皆さまと考える機会にしたいと思っています。 

人事は「制度運営」から「経営参謀」へ 

人事の役割も大きく変わっています。 
以前は、人事制度の運営や労務管理が中心でした。 

しかし今は、人材戦略そのものが経営戦略の実現を左右する時代です。 

どのような人材を採用するのか。 
どのような管理職を育成するのか。 
どのような組織文化をつくるのか。 

これらはすべて企業価値に直結します。 
だからこそ私は、これからの人事にはCHRO的な視座が必要だと考えています。 

今回はじめての取り組みでありますNEWONE TALK X(クロス)では、 
株式会社パナソニック コネクト 新家氏 
YKK AP株式会社 西田氏 
と二人のCHROをお招きし、人事が経営とどう向き合うべきかを議論しています。 

対面で深める機会であり、また各社とのつながりを作る機会でもあります。 
※本セミナーは、人事部長・人事統括責任者、HRBP統括者様向けとなります) 

企業成長を支えるリーダーとして視座を高める機会になれば幸いです。 

NEWONEでは、エンゲージメント向上をはじめとした
人・組織の課題解決のヒントとなるセミナーを開催しています。

開催中のセミナーを見てみる

人的資本経営の次の論点は「効果検証」 

人的資本経営が広がる中で、多くの企業が研修や育成施策を実施しています。 

一方で、 「結局、効果があったのか分からない」 
という声も少なくありません。 

実際、人的資本開示が進むほど、施策の実施そのものではなく、成果や行動変容が問われるようになります。 
さらにAIが浸透する時代においては、何を育成し、何を測定するべきかも変わっていきます。 

知識習得ではなく 

判断力や主体性 
周囲を巻き込む力 
変化への適応力 

こうした力をどう捉えるかが重要になります。 

今回は、立教大学の中原淳先生をお招きし、人的資本経営時代に求められる効果検証について議論を深めていきます。 
人材開発に携わる方にとって、多くの示唆が得られる場になるはずです。 

組織変革は、なぜこんなにも難しいのか 

人事の皆さまとお話ししていると、 

「管理職研修を実施したが現場が変わらない」 
「エンゲージメントサーベイは改善したが業績につながらない」 
「人的資本経営と言われるが、何から手をつければよいかわからない」 

といった声をよく耳にします。 

どれも施策そのものが間違っているわけではありません。 
むしろ、多くの企業が真剣に取り組んでいます。 

それでも変化が起きないのは、組織変革が単一施策で実現できるほど簡単ではないからです。 

制度、マネジメント、組織文化、キャリア支援、データ活用。 
それぞれをどう連動させるかが問われています。 

今回のエンゲージメントサミット2026では、独自の強みを持ちながら組織変革支援を実践している上場企業4社にご登壇いただきます。 

正解が見えにくい時代だからこそ、一社の成功事例ではなく、複数の視点から組織変革を考える機会は非常に価値があると考えています。 

人事として次の一手を考えるヒントを持ち帰っていただければ幸いです。 

 NEWONEが探求し続けたいこと 

NEWONEは「すべての人が活躍するためのエンゲージメントを」 をブランドプロミスとして掲げてきました。 

人は変われる。 
組織も変われる。 

そのためには、個人だけを見るのではなく、人と組織の関係性を変えていく必要があります。 

そして今、そのテーマはさらに複雑になっています。 

  • AIの進化 
  • 人材不足 
  • キャリアの多様化 
  • 人的資本経営 
  • M&AやPMIの増加 

だからこそ私たちは、社内だけで答えを探すのではなく、多くの有識者や実践者の知見をお借りしながら、「これからの組織・人事のあり方」を探求し続けたいと思っています。 

今回ご紹介したセミナーも、その一環です。 
もしご関心をお持ちいただけましたら、ぜひご参加ください。 

皆さまの会社では、2027年以降を見据えたとき、今どのテーマを最優先で議論すべきでしょうか。