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エンゲージメント向上の重要性は、より一層増しています。
大きな理由としては、人材流動化の時代において、人的資本を最大化していくためには、多くの企業にとって、採用だけでは不十分であり、いかに既存社員のパフォーマンスを高めていくかが重要になっているためです。
また、より具体的には、「管理職になりたくないという若手」「ぶら下がり社員の増加」「重要性の増すリスキリング」「離職率向上や難化する採用活動」といった課題が挙げられます。
言うは易く行うは難しではありますが、本当の意味で既存社員のエンゲージメントが高まり、ひとり一人が主体的に、快活に、仕事に取り組むことによって解決する課題も多いかと思います。
そのため各社、エンゲージメントサーベイなどを通して現状を可視化し、多様なエンゲージメント向上施策を実行している状況にあります。
人材市場を意識してエンゲージメント向上施策を行う
そもそもエンゲージメントとは、元々はマーケティング用語で、ユーザーの愛着や定着率を計測する指標として使われており、それがHR領域に持ち込まれ、定着しました。
他にも「従業員体験」や「採用ブランディング」といったように、マーケティングの考え方がHR領域に持ち込まれていることが多々あります。
これは、市場において自社や自社サービスがより選ばれるためにはどうするか?を考えているのと同じように、HR領域においても、人材市場からいかに選ばれるかという選ばれる視点が増しているため、選ばれるための考え方が重視されるようになったと考えられます。
そしてこの自社・自組織を選ぶのは、決して転職を考えている他社の人材だけでなく、既存社員もまた人材市場の一員であり、選ぶ立場にあるということです。
このように考えると、エンゲージメント向上施策も、自社として出来ることをやる、という観点だけでなく、人材市場から見た際に、どの点を社員の訴求することでエンゲージメントを高めることが出来るかといった観点が重要になってきます。
NEWONEでは、エンゲージメント向上をはじめとした
人・組織の課題解決のヒントとなるセミナーを開催しています。
「自社ならでは」に惹きつける視点を持つ
エンゲージメント向上には、「成長環境づくり」「支援型マネジメントの強化」「キャリア支援」「働きやすさの整備」「人間関係の向上」など多様な観点と相関があることが分かっています。
どれも重要であり、エンゲージメントサーベイから見えた課題を踏まえて、改善・改革を行い続けることが重要ですが、それに加えて、上記の人材市場の観点を踏まえると、「自社ならでは」を積み重ねていくことも一層重要になっていくかと思います。
例えば、「成長環境」は他社の方がより成長できるということもあるかもしれませんし、「給与」も他社の方が良い可能性があります。
しかし、「自社・自組織を良くしていきたい感覚」「周りとのつながりや恩」「自社・自組織の理念や発展に対する期待感」といったものは、これまで仕事をしてきたからこそ感じられるものであり、マーケティングでいうところの新規顧客には分からない、リピーターだからこそ分かる魅力が訴求ポイントになるということです。
そしてこの自社ならではの魅力の中でも、最も象徴的なものが、自社の存在意義である理念やパーパスです。
理念やパーパスによってエンゲージメントを高める
これまでは、自社で長く働く人に提供できたメリットとして、「安定して給与が高まる」「(長く同じ優良な会社で働いているという)社会的な信頼が増す」といったものがあり、これは非常に大きな魅力でした。
しかし、変化の激しい昨今は相対的にこの点に対する価値は薄れており、企業に対する安心感以上に、社会的な意義をはじめとした目的意識を重視する傾向が若い世代を中心に増してきています。
Faccebookなどを運営するMeta創業者のマークザッカーバーグが、出身校であるハーバード大学で以下のスピーチをしたことは有名です
「目的意識」を持つというのは、自分より偉大な何かに貢献していると感じられることです。自分は必要な存在だと感じること。何かをより良くするために頑張れること。目的意識こそが、真の幸せにつながるのです。
いまはこれまで以上に目的意識を持つことが重要になっています。僕たちの両親の世代が大学を卒業したときは、「目的意識」は、仕事や教会、地域社会がもたらしてくれました。けれども今日、テクノロジーや自動化が多くの仕事を奪っています。コミュニティに帰属しようという人が減っています。また、多くの人がつながりを失い、意気消沈し、なんとか人生の虚無感を埋めようとしています。
いろんな場所を訪れるなかで、少年院の子供たちやモルヒネ中毒者と話す機会があったのですが、彼らはこんなことを言っていました。もし何かやるべきことがあったなら、人生は違っていたかもしれない、と。また、かつて工場で働いていたけれど、仕事がなくなり、これから進むべき道を見つけようとしている人にも会ったことがあります。
社会が前進していけるよう、僕たちの世代が取り組むべきことがあります。それは、新しい「仕事」を創造するだけではなく、新しい「目的意識」を創造することです。
このように目的意識が重要になってきている今、企業を取り巻くステークホルダーは、業績から来る安定感だけでなく、社会的意義が間違いなく求心力になってきており、この点はより一層増していくことが予想されます。
次回は理念やパーパスの浸透のポイントについてご紹介します。