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強化すべき組織変革 ~新・事業責任者就任~

強化すべき組織変革 ~新・事業責任者就任~

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著者

上林 周平

著者

上林 周平

大阪大学人間科学部卒業。 アンダーセンコンサルティング(現アクセンチュア)に入社。2002年、(株)シェイク入社。企業研修事業の立ち上げ、商品開発責任者として、プログラム開発に従事。新人~経営層までファシリテーターを実施。 2015年、代表取締役に就任。2017年9月、株式会社NEWONEを設立。 2022年7月に、「人的資本の活かしかた 組織を変えるリーダーの教科書」を出版。

NEWONEでは、あらゆる企業のご希望やお悩みにあわせた
多種多様な研修を取り扱っております。

どんな研修があるか見てみる

「経営課題で、人・組織テーマがこれほど多い時代は過去無かった」
とも言われるくらい経営において人事面が重要になっています。

人・組織において様々なテーマがある中で、
何が本質的に大事なのか、整理をしてみたいと思います。

人事の仕事は、企業と人のベクトルを合わせること

人事の仕事とは何か。

様々な定義がありますが、ポイントとして
企業として進む方向と、働く個人一人ひとりが進む方向を合わせることだと思います。

“企業は人で成り立っている”という言葉もありますが、
企業が進む方向と違う方向に人が進んでいくと、企業としての価値が出せない状況になります。

では、企業が進む方向とは何かというと、経営戦略になります。

経営戦略を作るにあたり大事なのは、

・絶えず変化する市場や顧客の状況、また社会情勢を捉えて、合わせていく
・絶えず競合が新たな動きをする中で、優位性を作っていく

ということが大事であり、未来の外部環境に合わせて、変化をしていくことがポイントです。
すなわち、常に変わっていくということです。

そして、環境がどんどん変わり、経営戦略・事業戦略で変化をしていくとするならば、
企業で働く人も常に変わっていく必要があります。

しかし、人は「今までの状態(思考・考え方なども含む)を維持しよう」という心理が働くものであり、
また一人ひとりに自分の意志もあるので、簡単には変われません。

そういった状況で、
・働く人を企業の進む方向に変えていくこと
・働く人の前向きな変化を支援すること

すなわち、人と組織を変える力をもとに、変化を作ることこそが人事の仕事の本質であると言えます。

具体的な人事の仕事として、
・人に直接アプローチをして、スキル付与や意識を変化することも、
・新たな人を獲得したり、異動等で配置転換することも、
・人事制度や仕組みを改善して、徐々に行動変化を促すことも、
・方向性を明示し全体に浸透することや、カルチャーを変えていくことも、
すべて経営戦略等に合わせて、変化を作ることが目的です。

NEWONEでは、エンゲージメント向上をはじめとした
人・組織の課題解決のヒントとなるセミナーを開催しています。

開催中のセミナーを見てみる

変化を作るのが難しい現在の特徴

人の変化を促すとしても、いくつかの理由で昨今難易度が上がっています。

一つ目としては、環境変化の速さです。
IT化やAI化などもそうですが、テクノロジーの変化で、
ビジネスモデル等もどんどん変化しています。

ルールや環境が変化し続ける中で、
人や組織をそのスピードで合わせていくことは、難易度が高くなります。

二つ目としては、絶対的な正解がわかりにくいからです。
テクノロジーの変化で、今まで経験したことない時代に突入しようとしています。
そうなると、これからのビジネス環境がどうなるのかを捉えることは非常に難しいです。

そして、それに加えて、“働く人”の面においても、
人材枯渇時代になり、人手不足倒産をはじめ、人の確保が難しいという今までに無い時代に突入します。
前例のないその変化に対して、変化する先のあるべき姿を考えることは非常に難しいです。
(弊社では、分析レポート等も発行しています。)

三つ目としては、多様化している難しさです。
高度経済成長期のように、企業で働く人が、
24時間戦えますかのような風潮で、男性中心で終身雇用が当たり前の同じような労働観の人の集まりの場合は、
比較的、阿吽の呼吸で変化をすることは可能です。

しかし、現代は違います。
契約形態や性別だけにとどまらないダイバーシティ、また一人ひとり違う労働観などがあり、
全員一律で変化を促すことは簡単では無い時代です。

四つ目としては、ハラスメント等があり強引な手法が難しい点です。
労働法の改正から、ハラスメント的な行動に対してアンテナが強くなっています。
“いいからやれ!”では動かないだけでなく、反発リスクも出てきます。

だから強引なやり方ではなく、皆が動きたくなる後押しが大事であり、
それが難しさを生み出しています。

我々は組織変革を支援します

昨今、戦略人事も謳われ、経営戦略・事業戦略を理解し、各種人事機能を上手く連動することが求められています。
(弊社ではHRスクールの講座があります。)

重要性が増し、一方で難しさも増している“変化を作ること”。
それを実現するためには、人の意識の変化を支援することに加えて、仕組みでの変化やカルチャー変革まで行うことが大事です。

NEWONEは、23年に人事・組織コンサルティング事業を立ち上げましたが、
組織変革への重要性が増す中で、この度、責任者を強化して加速させていく予定です。

波多野 徹 (執行役員兼コンサルティング事業責任者)
㈱野村総合研究所、NRI(America)にて戦略コンサルティング業務を経てアクセンチュア㈱に入社。1年後にパートナーに昇格しチェンジマネジメント、ヒューマンパフォーマンスグループの責任者、自動車・産業機械グループのアジア・太平洋地域責任者を務める。
その後国立大学法人九州大学 産学連携センター客員教授を兼任しつつ㈱産学連携機構九州(九大TLO)にてシンクタンク事業・新規事業の開発に取り組む。高業績チームの研究は九大TLO時代に山口、青島を始めチーム力開発研究所の主要メンバーとともに着手。
3年後に沖電気工業㈱に移り同社常務執行役員および子会社であるOKIデータの代表取締役社長、理事を経た後、2022年より株式会社Shiftにおいてデジタルサービス関連コンサルティングのプリンシパルを務める。
2024年5月より弊社株式会社NEWONEの執行役員兼コンサルティング事業責任者に就任。

人と組織全体をより良い方向に変革するために邁進していきたいと思っています。
引き続き、何卒よろしくお願いします。