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「使えない」「変わらない」を解決!組織改善に適したサーベイと社内を動かすポイント

「使えない」「変わらない」を解決!組織改善に適したサーベイと社内を動かすポイント

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著者

本間 俊平

著者

本間 俊平

株式会社NEWONEに新卒入社。研修をメインとして、人材育成・組織開発のHRパートナーとして従事。新入社員・若手から管理職まで幅広い階層の研修設計を支援。社内ではインナーブランディングの一環として、社内イベントの企画を行っている。

NEWONEでは、あらゆる企業のご希望やお悩みにあわせた
多種多様な研修を取り扱っております。

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様々な時代背景の中で、エンゲージメントという概念や言葉が浸透し、企業においてもエンゲージメントサーベイを活用した施策の検討・実施も当たり前になってきました。

しかし、それに伴い「サーベイを使っているが、いまいち課題が分かりづらい」「結局、何から解決すべき?」といった声が聞かれることが増えています。

今回は、組織改善の取り組みを進めているが、上手く進まず、本気で変えるためにやり方を考えたい/見直したいと思っている経営者・人事の人向けに情報をご提供します。

エンゲージメントサーベイ結果を用いて、経営層に向けてアプローチしていくべきなのか、ポイントをお伝えします。

(※本内容は、2023年12月5日実施の「使えない」「変わらない」を解決!組織改善に適したサーベイと社内を動かすポイントの内容をまとめたものです

時代変化とエンゲージメント向上の必要性

  1. 人材の流動化により離職、転職が一般化
  2. 労働人口の減少による人手不足で優秀な人の採用の難化
  3. 業績を高めるための生産性の向上の必要性

企業の多くがエンゲージメント向上に取り組むには上記のような変化が関係しています。

また、従業員エンゲージメント市場の規模推移や将来予測の観点でも、矢野経済研究所のデータによると、2023年で80億円の見込みのところ、2027年には140億と今後4年間で約2倍の成長が見込まれます。日本において、エンゲージメント向上の取り組みはますます一般化していくものと考えられます。

エンゲージメントの向上活動パターン

企業のエンゲージメント向上活動は、経営層と管理職の関与度で見ていくと、大きく4つに分類されます。

各社によって状況は異なる中で、今回は、③現場(管理職)任せのエンゲージメント向上活動と④人事担当の孤軍奮闘となっている、経営層の関与度が低いパターンの中で、どのように関与度を向上していくのかということについて考えていきます。

経営層の巻き込みの重要性

日本社会では比較的、階層となっている組織が多く、上層での合意を重要視するため、管理職や管理職以下に取り組みや施策が落ちやすいという特徴があります。そのため、いかに経営層を巻き込んでいくかということが「全社で意思統一したエンゲージメント向上活動」を行っていくために必要であり、重要度も高いです。

一方で経営層の実態としては、

  • エンゲージメント向上の取り組みに対して意味があるのかと懐疑的
  • 「必要だね!」と賛成しつつ、自らは何もせず人事や現場任せ
  • 態度を明らかにせず、取り組みを静観
  • エンゲージメントサーベイを実施する直前だけ力を入れる

等というような状況が伺えることもしばしばあるかもしれません。

必ずしも肯定的でない経営層を巻きこんでいくためには、以下2つのポイントが重要です。

①エンゲージメント向上活動の必要性を認識できるか
②経営層で「人・組織の目指す姿」を納得感ある形で合意できるか

①エンゲージメント向上活動の必要性を認識できるか

経営層に危機感を抱いていただくためには、経営・事業に関連する形で現状や課題を示唆できるかということが重要です。

一つの手法としては、エンゲージメントサーベイ結果と他の人事データを組み合わせてみる事です。

例えば、以下のような組み合わせと見えてくる課題が考えられます。

・年代ごとのエンゲージメントサーベイ結果×年代ごと人数将来推移

課題:5~10年後に管理職層が大量に退職し、管理職人材が枯渇する恐れや、次期管理職層のエンゲージメントが低く、将来的な管理職登用に課題があることが判明する

・部署ごとのエンゲージメントサーベイ結果×パフォーマンスに関する定量・定性データ

課題:パフォーマンスが高いものの、エンゲージメントが低い部署が一部あり早期からのテコ入れが必要だとわかる

目的に応じて、エンゲージメントサーベイ×他の人事データで課題を見出すことで、経営・事業に対してのインパクトを示すことができます。

②経営層で「人・組織の目指す姿」を納得感ある形で合意できるか

全社一体となって進めるうえでは、エンゲージメントサーベイを課題を見つけていくため等に使う「診断型活用」ではなく、会社や事業の目指す姿の実現に向けての現状を見つけ、経営戦略と結び付けて考えていく等といった「指標型活用」が適しています。

NEWONEでは、エンゲージメント向上をはじめとした
人・組織の課題解決のヒントとなるセミナーを開催しています。

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目指す姿を話し合うためには

そして、目指す姿を話し合いで合意していくためには、「本音で話し合う」→「目指す姿を話す」→「施策を話す」という以下のようなプロセスが必要不可欠です。

セミナーアンケート(一部抜粋)

・サーベイの種類・選び方が参考になりました。問題を認識し、課題を抽出した上で、頻度と種類で決定することが参考になりました。
・目的をしっかり定めたうえで、複数サーベイを組み合わせることが有効と腹落ちしました。
・当社はサーベイに限らずアンケート多い問題があるので、やりっぱなしになっているアンケートはないか等見直す必要があるのではないかと感じた。
・サーベイにも目的や頻度によって種類があり、まずは「したいこと」を明確にしたうえで選ばなければならないということは初めて得られた視点でした。
後半のサーベイの活用スキームを参考に、単発のサーベイで終わらせない仕組みを構築できそうだと感じております。

登壇者の声

エンゲージメントサーベイの導入が増えてきている現在、サーベイは取っているが社内で上手く活用できないという声を聞くことが多く、そうした社内活用のハードルを解消するヒントになればと思いセミナーを実施させていただきました。セミナーを実施してみて、想定よりも適切なサーベイの選び方に対してお困りの方が多い様な印象を受けました。「自社で現在使用しているエンゲージメントサーベイは、自社の狙いや目的にフィットしているのだろうか?」という観点で利用しているエンゲージメントサーベイそのものを見直してみることも一手であると思います。

まとめ

本ページでは、エンゲージメント向上のために、エンゲージメントサーベイ結果を用いて、経営層を巻き込んでいくポイントについてご紹介しました。

同じようなご状況でお悩みの企業様、ぜひ一度お話を伺わせてください。

株式会社NEWONEでは「すべての人が活躍するための、エンゲージメントを」をブランドプロミスとして研修やコンサルティングサービスを通じて様々な企業様とご一緒しております。
https://new-one.co.jp/works/tag/improvement-of-engagement/

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