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実情に沿うからこそ、見えてくるもの

実情に沿うからこそ、見えてくるもの

<a href=渡名喜 守哉" width="104" height="104">

株式会社NEWONEに新卒入社。研修をメインとして、人材育成・組織開発のHRパートナーとして従事。新入社員・若手から管理職まで幅広い階層を支援している。また、社内では提案書の集約システムの構築や組織開発の一環としての社内イベントの企画・運営を行う。

NEWONEでは、あらゆる企業のご希望やお悩みにあわせた
多種多様な研修を取り扱っております。

どんな研修があるか見てみる

企業研修を提供する際、研修内容が受講者の実情とどれだけリンクしているかは、その効果を左右する大きな要因なのは、人事企画を担当する皆様が感じていることかと思います。一般論だけを中心に構成された研修は、理論的には正しくとも、実際の業務や組織の状況と結びつかない場合、受講者にとって現実感を欠くものになりがちです。

結果として、学んだ知識やスキルを「現場でどう活かせばいいのか」分からないまま、せっかくの研修が現場に還元されずに終わってしまうことがあります。

例えば、ある企業で実施された管理職向け研修では、他社事例や一般的な管理論に基づいた内容が中心でした。

しかし、実際の現場ではその企業特有の組織構造や課題が存在しており、受講者たちは「理論はわかったが、現場で応用できない」という声が多く上がったというご相談を受けたことも度々あります。

このように、実情に即していない研修は、研修そのものが受講者の課題解決に直結できずに、学びの定着を阻害してしまう可能性があります。

「状況学習理論」では、学習者が現実の業務や課題に基づいた具体的な学習を行うことで、より深い理解と定着が促されることが示されています。リチャード・E・メイヤーの研究でも、抽象的な理論よりも具体的な事例に基づく学習が、長期的な記憶の定着に効果的であることが証明されています。

つまり、現場の実情に基づいた学びは、研修の成果を引き上げる重要なものだと言えます。

もちろん、汎用性のあるプログラムで効果が上がることもありますが、実情はしっかりと把握したうで、必要であれば現場にヒアリングを取りながらチューニングすることが必要です。ケーススタディひとつでも、実際の業務や組織の状況に沿った内容に落とす必要があります。

例えば、同じ管理職向け研修であっても、部門間のコミュニケーション不足が課題であれば、具体的なコミュニケーションのシナリオを組み込んだケーススタディを作成することで、受講者の皆様は自分たちの日常業務をリアルに想像しながらディスカッションを深め、より深い気づきと学びに繋がっていくのです。