エンゲージメントサーベイの4つの分類と、自社に適したエンゲージメントサーベイの選び方

自社に適したエンゲージメントサーベイを選ぶ重要性

近年、社員の定着、生産性の向上、採用ブランディング等を狙ってエンゲージメントサーベイを導入することが当たり前になってきています。エンゲージメントサーベイは、一般的には社員のエンゲージメント（仕事や組織との繋がり）の強さとその強さを生み出す要因（繋がりを弱めている要因）を明らかし、エンゲージメントを高めるための対策を打つことで組織活性化を実現することを目的としています。

一口に“エンゲージメントサーベイ”と言っても多種多様なサービスがあり、サービスにより特徴や適した用途が異なります。「有名だから」「シェアが高いから」という理由のみで漠然とエンゲージメントサーベイを選定してしまうと、自社にとって使いづらくエンゲージメントが上がらないということも十分あり得ます。
こちらの記事では、これからエンゲージメントサーベイの導入を検討している方やエンゲージメントサーベイの切り替えを検討している方へ向け、エンゲージメントサーベイを選定する際の観点をご紹介します。

エンゲージメントサーベイを選ぶ際の観点

（１）活用主体を考える

サーベイの実施後に改善アクションを起こす主体が経営寄りなのか現場寄りなのかを考える必要があります。
a.経営主体
トップダウンで改善を進めることが自社に適している場合、全社の制度・環境・風土等が把握できるようなツールを選択する必要があります。
b.現場主体
各現場が主体となってボトムアップで改善を進めることが自社に適している場合、職場内の関係性・風土・マネジメント状況等、現場が自分ゴトとしやすい項目を中心に設計しているツールを選択する必要があります。

（２）データ活用方法を考える

サーベイ結果を社内で活用する際、課題把握重視か解決策重視かを考える必要があります。
a.課題把握重視
サーベイ結果を基に自社内で仮説を深めて施策を立案したい場合や、現場社員で対話をして解決策を見出すことを重視したい場合、エンゲージメントサーベイツールは課題分析結果を丁寧に出してくれるものが適しています。
b.解決策重視
第三者の解決策アイデアを取り入れて検討したい場合や解決策検討にそこまで時間をかけずクイックに施策実行まで移したい場合、解決策案をレコメンドしてくれるようなエンゲージメントサーベイツールが適しています。

タイプごとに適したエンゲージメントサーベイとその特徴

ここまで挙げたポイントから、エンゲージメントサーベイの活用分類を以下4つに分けることができます。自社に該当する分類を見極めることで、自社に合うエンゲージメントサーベイ選定の判断軸を作ることができます。

（１）経営主体×課題把握重視型

＜該当する企業＞
・経営層や人事が中心となって、エンゲージメントサーベイの分析結果から自社独自の課題とアクションを見出したい企業
・経営層⇔人事で人事・組織課題に関する議論を行うことに慣れている

＜エンゲージメントサーベイのタイプ＞
・組織課題を網羅できる設問設計（設問数が多めになる）
・他社ベンチマークや統計的分析（相関分析等）を通して、課題を掘り下げる

（２）経営主体×解決策重視型

＜該当する企業＞
・専門家の目線で自社の課題と施策案を提案してもらい、それらをベースに施策決定を進めたい企業
・経営層⇔人事で施策に関する議論をするというよりは、人事から経営層に施策案含めレポーティングを行い、施策実施に関する決裁を取るスタイルの企業

＜エンゲージメントサーベイのタイプ＞
・組織課題を網羅できる設問設計（設問数が多めになる）
・ベンダーによるレポートが分かりやすくノウハウを豊富に有している

（３）現場主体×課題把握重視型

＜該当する企業＞
・フラットな組織風土であり、日ごろから現場管理職を中心とした対話や施策推進に慣れている企業

＜エンゲージメントサーベイのタイプ＞
・職場単位での課題（上司⇔部下の関係、ミッション・ビジョンの浸透度、職場の風土等）を抽出できる設問設計
・比較的少ない設問数で、頻度高く（毎月～3か月に1回）PDCAを回しやすいサーベイ
・現場で対話を行う管理職向けのサポート（対話の手引き等）があると望ましい

（４）現場主体×解決策重視型

＜該当する企業＞
・今後ボトムアップで施策の検討や推進を進めて欲しいが、現場社員が対話に慣れておらず機能しないことを懸念している企業

＜エンゲージメントサーベイのタイプ＞
・職場単位での課題（上司⇔部下の関係、ミッション・ビジョンの浸透度、職場の風土等）を抽出できる設問設計
・比較的少ない設問数で、頻度高く（毎月～3か月に1回）PDCAを回しやすいサーベイ
・課題を基に、現場でできる施策候補を抽出してくれる機能を有している
・ベンダーが管理職向けのワークショップ支援等のオプションプログラムを有している

最後に

自社の組織風土やエンゲージメント向上施策の進め方を考慮し、今回のタイプ分けを参考にすることで自社にフィットするエンゲージメントサーベイを選びやすくなります。
エンゲージメントサーベイの導入や切り替えに、上記の4タイプをぜひご活用ください。

また、株式会社NEWONEではエンゲージメントをテーマに様々なサービスをご提供しています。
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