#代表コラム

エンゲージメントサーベイを管理職に説明する際に押さえるべきこと

(株)NEWONEの上林です。
2020年4月の緊急事態宣言から、急速なテレワーク化が進み、ニューノーマルな状況になりました。

以前は、強制的に会う“職場”でほとんど過ごしていましたが、その状況から変わっていく中で、会社と個人の結びつき、チーム内での結びつきの大切さがより求められてきました。
そういった流れもあり、チームの状況を可視化する「エンゲージメントサーベイ」を導入する企業が急速に増えたと感じております。

弊社ではこの1年半、アトラエ社のwevoxと連動して各社の管理職にエンゲージメントサーベイのワークショップを行うことが多く、また最近では各社独自のエンゲージメントサーベイに関して、弊社が管理職にレクチャーする機会も増えてきました。

忙しい管理職が前向きに活用してこそ、エンゲージメントサーベイの価値が出るものであり、その導入説明の際に大事なポイントについてまとめてみたいと思います。

エンゲージメントサーベイに対する管理職の反応

人事や経営が企画してサーベイを導入する場合、その実施に対して、最初から前向きな管理職は少ないです。

「また仕事が増える」
「評価されているようで嫌だ」

管理職と話すと上記の声が多く聞かれます。

人事や経営サイドが「管理職のために」と思って導入したとしても、こういったギャップはよく見られます。

管理職の立場に立ってみると、
忙しい状況の中では、「自分にとって確実なメリットがある」というもの以外に前向きになれないことは、心理学的にも当然のことです。
特に、過去に従業員満足度調査を実施しても、管理職にはメリットが無かったという体験をされている方は、なおさら後ろ向きです。

また、人事の世界には、360度サーベイと呼ばれる多面評価の手法もあるため、エンゲージメントサーベイと聞くと、自分自身が評価されるものだと勘違いし、後ろ向きになってしまう実態もあります。

そういった実情は理解するべき点かと思います。

エンゲージメントサーベイを他のものに例えると

私は管理職の方々にエンゲージメントサーベイを説明する際には、体重計に例えます。

ダイエットをしたいときに体重計に乗りますよね。
これと同じように、乗るだけでは体重は減りません。
可視化に対して、ジョギングする、食事制限する、等のアクションを行わないと、体重は減りません。

こういった説明を行うと、「なるほど」と納得される方は多くいます。

ただ、これだけでは、私は不十分だと感じています。

ダイエットとは、
・体重を減らして、健康な状態を作りたい
・スタイルを良くして、異性にもてたい
というような目的に対して進めるものであり、その進捗や手応えを創出するために、体重計は本人にとって必要なものです。

もし体重計の無いダイエットをするならば、なかなか継続が難しいと感じます。

上記ダイエットをエンゲージメントサーベイに置き換えると、
・体重を減らして、健康な状態を作りたい
・スタイルを良くして、異性にもてたい
というような管理職にとって行うべき目的が必要になります。

本人の意思関係なく「いいから体重を3キロ落とせ!」と強要されたダイエットが上手くいくわけがありません。

エンゲージメントサーベイを管理職本人が行う目的、
すなわち、「こういった部署を作りたい」という意志を明確化しないと、強要されたダイエットと同じになります。

にもかかわらず、「こういった部署を作りたい」を考える機会もなく、エンゲージメントサーベイだけが強要されている機会も多く見られます。

改めて、エンゲージメントサーベイとは何かと問われると、管理職や職場を評価するツールというよりも、理想の組織(部署)に向けた進捗の後押しツールであると捉えることが望ましいと感じています。

エンゲージメントサーベイとは管理職にとっての武器

エンゲージメントサーベイは、上手く使うと管理職にとって武器となります。
急速なテレワークが進み、人材流動化の中で、ダイバーシティが求められ、年々難易度が上がるマネジメント環境において、武器があるか無いかは大事な観点です。

しかしそのような武器を提供するとしても、エンゲージメントサーベイを管理職に伝える際に、さきほどの「目的」の観点はじめ大事なポイントを伝えきれず、管理職が活用しないことも多く見られます。

折角の武器を、多くの人が活用できるように。

NEWONEでは、エンゲージメントサーベイの導入や浸透に対するコンサルティングやワークショップも実施しております。
より良い組織作りのために、何かお役に立てれば幸いです。


■プロフィール
上林 周平(kambayashi shuhei)

大阪大学人間科学部卒業。
アンダーセンコンサルティング(現アクセンチュア)に入社。
官公庁向けのBPRコンサルティング、独立行政法人の民営化戦略立案、大規模システム開発・導入プロジェクトなどに従事。
2002年、株式会社シェイク入社。企業研修事業の立ち上げを実施。その後、商品開発責任者として、新入社員〜管理職までの研修プログラム開発に従事。
2003年より、新入社員〜経営層に対するファシリテーターや人事・組織面のコンサルティングを実施。
2015年より、株式会社シェイク代表取締役に就任。前年含め3年連続過去最高売上・最高益を達成。
2016年、若手からのリーダーシップを研究するLeadership Readiness Lab設立し、代表に就任。
2017年9月、これからの働き方をリードすることを目的に、エンゲージメントを高める支援を行う株式会社NEWONEを設立。
米国CCE.Inc.認定 キャリアカウンセラー

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